直接原価計算方式は大手企業で使用されている計算方式です。なぜ、大手企業で
使用されているのか？それはわかりやすい原価計算方式で且つ有効な手段だから
です。
私は従業員１０名程度の零細企業で日々営業活動ど組織改善活動に力を注いで
います。その際に、そんな大手企業みたいな事はしなくて良いじゃん、とか、
なんか大手企業みたいだね、とかまるで必要性が無いかのようなことを言われる
場合があります。そんな時私は、僕たちの数百倍の売り上げを上げている会社が
やっていることをどうして真似しないの？と言います。
大手企業だろが零細企業だろうが、売り上げを上げて社会に貢献するという目的
は共通で、その目的を達成するための思考のプロセスや生産のプロセスは一緒。
違うのは意思決定の速さだけだと考えています。
脱線しましたので戻ります。
直接原価計算方式の優れている点は、値段をどこまで下げても良いか、ぎりぎりの
価格が見えることにあります。
変動原価とは、数量の変動によって増減する原価を指し、固定原価は数量の変動によって
増減しない原価を指します。
変動原価には光熱費をいれても良いですが、いちいち計算するのも
大変なので、固定費にいれても良い。面倒な上に原価計算に影響が
少ない費目は固定費へいれよう。
変動費の中に労務費を入れる理由は、直接労務費は変動するからです。
昨今の経済環境では一定の仕事量を確保することは難しいので
、実際に仕事が減った時には派遣やパートの人たちを減らしたり、
あるいは外注に出している製品を内製化しているはず。
これって仮に労務費が固定だとしても、
変動費化していることになるんです。
儲かっている会社は、正社員だけの雇用に頼るのではなく、変動費的な労務費の
アルバイト、派遣、パートさんを雇います。
そのためには、作業の単純化・標準化を図り、だれでもすんなり仕事が
始められるように準備が必要です。
当然、熟練のスタッフにしかできない工程や作業はたくさんあります。
その場合には、大切な従業員が退職しない人事施策とか、後継者を
育成していく仕組みが必要だね。
熟練のスタッフの能力が軽視され、待遇も低い製造現場が多々あるが、
サービスプロフィットチェーンという考え方がなければ成長は鈍化してしまう。
